2026年5月21日
ゼロトラストWGリーダー　諸角昌宏

本ブログは、CSAジャパンとしての正式な見解ではなく、あくまで筆者の個人的な意見としてまとめたものである。しかしながら、この問題はクラウドセキュリティに関わる人に幅広く関係することとして、このCSAジャパン・ブログに掲載させていただく。皆さんの屈託のないご意見をいただければ幸いである。

「情報セキュリティとはCIAを維持すること」という定義は40年以上にわたり使われてきた。しかしCIAを詳細に理解するほど、一つの問いが浮かび上がる。CIAを「維持すること」は情報セキュリティの目的として本当に正しいのか。本ブログでは、ブログ「ゼロトラストとCIA」の後編として、この問いをより突っ込んで考察した。結論から言うと、情報セキュリティの本来の目的は「コントロール可能にすること」にあるのではないかということに至った。

はじめに：ブログ「ゼロトラストとCIA」からの問い

ブログ「ゼロトラストとCIA」では、CIAとは何か・なぜ3つなのか・CIAは万能かという3点を考察した。その中で以下の一つの重要な事実を示した。それは、「CIAを維持すること」は必要条件であるが、そもそも情報セキュリティに「十分条件」は存在しない。脅威は常に進化し、守る対象も変化し続けるためである。では、CIAとは情報セキュリティにおいて何なのか。「定義」なのか「評価軸」なのか「目的」なのか。この問いに答えることが本ブログの目的である。結論から先に示すと以下の表のようになると考える：

第1章　ブログ「ゼロトラストとCIA」の要点確認

ブログ「ゼロトラストとCIA」で確認した要点を本ブログの出発点として以下に整理する。

これらの要点を踏まえた上で、本ブログでは「CIAを維持すること」という定義そのものを問い直し、情報セキュリティの本来の目的を考察する。

第2章　「CIAを維持すること」を問い直す

2.1　「維持すること」という動詞に潜む前提

「CIAを維持すること」という定義には「維持」という動詞に複数の前提が含まれている。これらの前提が現代では成立しにくくなっているといえるのではないだろうか。

2.2　CIAを維持していても攻撃にさらされる

「CIAを維持している企業がなぜサイバー攻撃にさらされるのか」という問いは、「CIAを維持すること」という目的設定の根本的な問題を示しているのではないだろうか。

「CIAを維持していること」は必要条件であるが、そもそも情報セキュリティに十分条件は存在しない。CIAの設計範囲外の問いに対してCIAで答えようとしてきたことが、この矛盾を生んでいると言える。

2.3　CIAは「状態の評価軸」であり「目的」ではない

ここで重要な概念的区別を確認してみる。CIAが「情報の状態を評価する軸」であることと、「情報セキュリティの目的」であることは異なる。

第3章　情報セキュリティは何をすることか

3.1　3つの定義の層

情報セキュリティの定義は時代とともに進化してきた。3つの層として整理できる。

3.2　情報セキュリティの本来の目的：コントロール可能にすること

CIAの歴史的形成過程・各フレームワークの方向・拡張概念の性質を考察すると、情報セキュリティの本来の目的は「CIAという状態の維持」ではなく「コントロール可能にすること」にあったのではないかと考える。つまり、情報セキュリティの目的 　＝　「コントロール可能にすること」 ── 何が起きても、把握し・対処し・戻れる状態を保ち続けること。

この定義はCIAを否定していない。CIAはコントロール可能性を評価するために有効であり続ける。ただしCIAの維持それ自体は目的ではなく、コントロール可能性という目的を達成するための評価軸として考えるのが良いと思われる。

3.2b　具体的に何をすればよいか

「コントロール可能にすること」は5つの能力として具体化できる。これらの能力を継続的に維持・向上させることが、情報セキュリティの実践であると考える。

これら5つの能力は独立しているのではなく相互に支え合っている。「把握する」なしに「対処する」はできない。「戻れる」設計なしに「Assume Breach」は実現しない。「説明できる」なしに再発防止はできない。5つを一体として継続的に維持・向上させることが「コントロール可能にすること」の実践である。

3.3　先行研究は？

「コントロール可能性」を情報セキュリティの目的として明示的に定義した文献について調べてみた。この方向性を示唆する先行研究が以下のように見つかった。

第4章　コントロール可能にすることとゼロトラスト

4.1　ゼロトラストはCIAを否定するか

ゼロトラストはCIAという評価軸を否定しない。ゼロトラストはネットワーク上の境界防御モデルを置き換えるにとどまらず、アイデンティティ・デバイス・アプリケーション・データを含むすべてのアクセスに「常に検証・最小権限・侵害前提（Assume Breach）」という原則を適用する広い設計思想である。CIAはゼロトラスト下でも有効な評価軸として機能し続ける。

4.2　3層構造で整理する

CIAとゼロトラストの関係が混乱する根本原因は、「目的・評価軸・実装」という異なる層に属する概念が混同されてきたことにあると考える。これは、3層に整理すると関係が明確になる。

この3層構造において：

• ゼロトラストはCIAの「上位互換」でも「否定」でもない。実装層の概念であり、評価軸層のCIAとは層が異なる
• CIAはゼロトラスト下でも評価軸として機能する。「このアクセスは機密性を守れているか」という問いはゼロトラスト環境でも有効
• コントロール可能性はCIAもゼロトラストも包含する上位目的として機能する

4.3　3層構造の根拠

なぜこの3層で整理できるのか。以下の4つの根拠があると考える。

まとめ

情報セキュリティとは何をすることか

ブログ「ゼロトラストとCIA」からの問いを辿っていくと、以下の結論に至る。

• CIAは情報セキュリティの「評価軸」として有効な基礎概念である。しかし「目的」ではない
• 「CIAを維持すること」という定義は、評価軸を目的として扱ってきた歴史的経緯の産物である
• 情報セキュリティに「十分条件」は存在しない。脅威は常に進化し、守る対象も変化し続ける
• ゼロトラストはCIAという評価軸を否定しない。ゼロトラストはネットワーク境界防御モデルを起点に、すべてのアクセスに「常に検証・最小権限・侵害前提」を適用する広い設計思想である
• CIAの歴史・各フレームワークの収束方向・拡張概念の性質を考察すると、情報セキュリティの本来の目的は「コントロール可能にすること」にあったのではないかと考えられる

以上の観点から、本ブログでは、「情報セキュリティとは、コントロール可能にすること」と結論づける。 すなわち、何が起きても、把握し・対処し・戻れる状態を保ち続けることが情報セキュリティの目的である。CIAはその目的を達成するための評価軸であり、ゼロトラストはその目的を実現するための設計思想である。この3層の関係を正しく理解することが、現代のセキュリティを議論する出発点となると考える。

以上

2026年5月15日
ゼロトラストWGリーダー　諸角昌宏

本ブログは、CSAジャパンとしての正式な見解ではなく、あくまで筆者の個人的な意見としてまとめたものである。しかしながら、この問題はクラウドセキュリティに関わる人に幅広く関係することとして、このCSAジャパン・ブログに掲載させていただく。皆さんの屈託のない意見をいただければ幸いである。

ゼロトラストに色々と触れていくうちに、情報セキュリティの定義である「CIAを維持すること」がゼロトラストの考え方と本当に合っているのかという疑問が生じてきた。この疑問に答えるには、まずCIAという概念を正確に理解することから始める必要がある。本ブログはその出発点として、CIAとは何か、なぜ3つなのか、どこまで有効でどこから先は別の概念が必要なのかを整理してみる。その上で、本ブログの続編として、ゼロトラストとCIA、さらに、ゼロトラスト環境において情報セキュリティをどのように捉えるかを考察してみる。

CIAとは何か

CIAとは、情報セキュリティにおける3つの基本要素を示す概念である。まずこの3要素を正確に理解しておくことが重要である。

情報システムは、この3要素が維持されることで安全かつ信頼可能とみなされる。ただし重要な前提がある。情報はそれ自体として価値を持つ。CIAはその価値が損なわれないための条件を3つの軸で整理したものであり、「CIAが整っていれば情報に価値が生まれる」のではなく、「CIAが損なわれると情報の価値が損なわれる」という関係にある。

機密性（Confidentiality）

機密性とは、許可された人だけが情報へアクセスできる状態を維持することを意味する。

代表的な対策：

• 認証・多要素認証（MFA）
• アクセス制御（IAM）
• 暗号化（通信・保存データ）
• 最小権限の原則（PoLP：Principle of Least Privilege）

機密性が失われると：

• 情報漏えい・不正閲覧
• 認証情報の窃取
• 競合他社・攻撃者による悪用

機密性が問うのは「誰に見せるか」というアクセスの選択性である。ただし「正規のアクセス者が情報を目的外に使用する」という問題は機密性の範囲外である。この「目的外利用」を扱う概念は対象によって異なる。対象が個人データであればプライバシーが扱う（GDPRの「目的制限の原則」等）。対象が組織情報・営業秘密であれば守秘義務やAccountability（説明責任）が扱う。いずれの場合も、「アクセスを許可するかどうか」という機密性とは別軸の問題である。

完全性（Integrity）

完全性とは、情報やシステムが正確であり、意図せず改ざんされていない状態を維持することを意味する。

代表的な対策：

• ハッシュ関数による改ざん検知
• デジタル署名
• 変更管理・バージョン管理
• 監査ログ

完全性が失われると：

• データ改ざん・不正送金
• 偽ソフトウェアの配布（サプライチェーン攻撃）
• 意思決定の誤り（改ざんされたデータに基づく判断）

「信頼できるシステム」において、完全性は重要な中核要素である。システムが動作していてもデータや処理結果が改ざんされていれば、そのシステムは信頼できない。

完全性が問うのは「情報が改ざんされていないか」という内容の正確性である。「誰が作ったか・送ったか」という発信者の同一性はAuthenticity（真正性）という別の観点が扱う。フィッシングメールやサプライチェーン攻撃は真正性の問題であり、完全性だけでは十分に捉えきれない。

可用性（Availability）

可用性とは、必要なときにシステムや情報を利用できる状態を維持することを意味する。「可用性」はavailabilityの訳語としてIBM系文脈で普及したとされる。日常会話では使われないが、IT・セキュリティ分野では標準的な用語として定着している。

代表的な対策：

• 冗長化（サーバー・ネットワーク・電源）
• バックアップ・災害対策（DR）
• DDoS対策
• 障害復旧計画（RTO・RPO の設定）

可用性が失われると：

• サービス停止・業務停止
• 社会インフラの停止（医療・電力・交通）
• ランサムウェアによる業務不能

情報自体の価値は存在しても、それを活用できなければ実質的な価値を発揮できない。そのため可用性は重要である。

可用性が問うのは「今、使えるか」という現在の状態である。「侵害後にいかに回復するか」という設計はレジリエンス（Resilience）という概念が扱う。NIST CSF 2.0はこのRecover機能を独立した柱として体系化している。

なぜCIAで「安全かつ信頼可能」が説明できるのか

情報システムへの主要な被害は、最終的に次の3種類に整理できる。

なぜ被害は3種類に整理できるのか。それは「情報が使われるとき、必ず3つの行為が関係する」という理解モデルとして整理できる。

情報が使われるとき、誰かが（アクセスする）・何かを（読み書きする）・いつか（使う）という3つの行為が必ず発生する。この3行為それぞれに対応する被害が「漏えい・改ざん・利用不能」であり、C・I・Aはこの3行為を保護対象とする評価軸として設計された。

さらに「攻撃者が情報システムに対してできること」を整理しても、同じ3種類に行き着く。攻撃者にできることは「見る（C侵害）・変える（I侵害）・使えなくする（A侵害）」の3種類に集約される。例えば、近年の二重恐喝型ランサムウェアでは、データ窃取（C侵害）と暗号化による利用不能化（A侵害）が組み合わされる。なりすましは正規ユーザーのアクセス権を奪う（C侵害）ことで実現する。

3つの概念が互いに還元できない独立した軸であることも重要である。機密性が保たれていても完全性は失われうる（例：暗号化された通信が改ざんされた場合や、脆弱性を突いた外部攻撃者によるデータ書き換え）。完全性が保たれていても可用性は失われうる（例：正確なデータがシステム障害やDDoS攻撃で使えない場合）。この独立性により、被害の種類を明確に特定でき、対策の方向性を誤らない。多くのセキュリティ事故はこの3軸のいずれかへの侵害として分類できる。そのためCIAは膨大な脅威を整理するための共通モデルとして広く利用されている。CIAが有用である理由は、3つの概念がそれぞれ独立していることにある。機密性はアクセスの「誰に」を問い、完全性は内容の「何が」を問い、可用性はアクセスの「いつ」を問う。この独立性により、どの軸が侵害されたかを明確に特定でき、対策の優先順位をつけやすい。

CIAはどのように形成されたか

CIAは単一の設計者・文書から生まれたのではなく、複数の文脈で独立に発展した概念が段階的に収束した。この経緯を知ることで、CIAが「情報セキュリティの唯一の真理」ではなく「当時の問題意識から収束した共通語彙」であることが分かる。

C・I・Aはそれぞれ独立した問題意識から別々の研究者によって生まれ、後に収束したと考えられる。設計当初は「情報セキュリティの定義」として提示されたのではなく、「安全なシステムを設計するための評価軸」として使われていた。「情報セキュリティとはCIAを維持すること」という定義は、後の標準化・教育化の過程で形成されたものと考えられる。

CIAは必要条件だが十分条件にはなりえない

情報セキュリティに「十分条件」は存在しない。脅威は常に進化し、守る対象も変化し続けるためである。CIAは当時の問題意識に対して有効な評価軸として形成されたが、時代とともにCIAの設計範囲を超えた脅威が顕在化してきた。CIAの設計範囲を超えた概念は、出所によって2つに整理できると考える。

ISO/IEC 27000:2018が明記する拡張概念

NIST CSFが体系化した概念

これらの追加概念も、最終的にはCIAを補強・拡張するものが多い。そのためCIAは現在でも情報セキュリティの基礎概念として維持されている。

「CIAを維持している企業がなぜサイバー攻撃にさらされるのか」という問いも、この文脈で理解できる。攻撃者は認証情報を盗む（これはC侵害であり、CIAで捕捉できる）。しかし盗んだ認証情報を使って正規ユーザーになりすましてアクセスする段階では、CIAのアクセス制御をすり抜ける。これはAuthenticity（真正性：本当に正規ユーザーか）の問題であり、CIAだけでは捕捉しにくい。さらに正規のツールで横展開し、サプライチェーン経由で正規ソフトウェアに混入するといった手法も同様に、CIAの設計範囲を超えた攻撃ベクターである。CIAが評価軸として有効であっても万能ではないことを示していると言える。

まとめ

CIAとは、「情報が漏れず・改ざんされず・必要時に利用できる状態」を評価するための基本的な軸である。この3要素を整理して理解した上で改めてゼロトラストを見ると、ゼロトラストはCIAという評価軸を否定するものではない。ゼロトラストは、CIAという評価軸ではなく、CIA実現の前提として広く用いられてきた「境界防御中心の信頼モデル」を再設計する考え方である。CIAはゼロトラスト下でも有効な評価軸として機能し続ける。ただしCIAだけでは捉えきれない問題（真正性・説明責任・レジリエンス等）が現代の脅威環境では重要性を増しており、これらを補完する概念と組み合わせて用いることが求められる。CIAを正確に理解することが、ゼロトラストを含む現代のセキュリティを正しく議論するための出発点となる。

次回のブログ（続編）では、この部分をさらに掘り下げ、情報セキュリティの目的の観点で考えてみることとする。

以上