クラウドにおける遠隔医療のデータリスク管理

英語では、「遠隔医療」を意味する単語に、「Telemedicine」と「Telehealth」がある。前者は、ICTを活用した臨床診断やモニタリングなど、狭義の遠隔医療を指しているのに対して、後者は、臨床医療に限らず、健康増進や介護福祉など、幅広いサービスを包含するような広く定義を有しており、遠隔で医療提供者を患者につなげるために、キオスクや、webサイトモニタリングアプリケーション、モバイルフォン、ウェアラブル機器、ビデオ会議などの革新的な技術を利用する。

ここでは、「遠隔医療」について、情報通信技術を活用した健康増進、医療、介護に資する行為と定義する。遠隔医療を大別すると、専門医師が他の医師の診療を支援するDoctor-to-Doctor（D2D）分野と、医師が遠隔地の患者を診療するDoctor to Patient (D2P)分野が含まれる。

在宅医療の普及に伴い、D2P分野の研究開発が急展開してきたが、新型コロナウイルス感染症（COVID-19）緊急対応下における外来診療の代替手段として一気にニーズが高まり、米国政府の「コロナウイルス支援・救済・経済保障（CARES）法」に基づく遠隔医療推進目的の経済インセンティブ施策が追い風となっている。

サイバーセキュリティの領域では、米国立標準技術研究所（NIST）傘下の国立サイバーセキュリティセンターオブエクセレンス（NCCoE）が、遠隔患者モニタリング（RPM）など、遠隔医療機能を活用する医療提供組織（HDO：Healthcare Delivery Organization）が直面するセキュリティ／プライバシーリスクの研究に取り組んでいる。具体的な活動としては、2021年5月6日に「NIST SP 1800-30 遠隔医療の遠隔患者モニタリングエコシステムのセキュア化」草案第2版 (https://csrc.nist.gov/publications/detail/sp/1800-30/draft) などを公開している。 続きを読む →